大東亜戦争の真実(皇紀 弐千六百八十五年 令和七年(2025年)九月二十六日 金曜日)2

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平成二十二年(2010)年十一月十四日の記事を宝徳が編集改編しています。

 東京裁判が成り立たなくなるためGHQ総司令官 ダグラス・マッカーサーが闇に葬った「東條英機宣誓供述書」を解説し、大東亜戦争が侵略戦争などではなかったという、至極当たり前のことを証明しています。
 
 今は、「南部仏印進駐問題」を解説しています。仏印とはベトナムあたりです。

  さて東條英機宣誓供述書は、前回のべた5つの理由について、ひとつずつ解説を加えています。まずは、米英側の重慶に対する支援の強化についてです。重慶とは蒋介石の軍のことです。

東條英機の得ていた情報をまず整理しています。

1940(昭和十五年)七月にはハル国務長官は英国のビルマルート経由援蒋物資禁止方につき反対の意見を表明していた。

1940(昭和十五年)十月にはルーズベルト大統領は、デイトンにおいて国防のため英国および重慶政権を援助する旨の演説をした。

1940(昭和十五年)十一月には米国は重慶政権に一億ドルの借款を供与する旨発表した。

1940(昭和十五年)十二月二十九日にはルーズベルト大統領は三国同盟の排撃ならびに民主主義国家のため米国を兵器廠と化する旨の談話を放送した。

1940(昭和十五年)十二月三十日には、モーゲンソー財務長官は重慶およびギリシャに武器貸与の用意ある旨を演説した。1941(昭和十六年)に入り、この種の発表はその数を加えますます露骨となった)

1941(昭和十六年)五月、クラケット准将一行は蒋軍援助のため重慶に到着した。

1941(昭和十六年)二月にはノックス海軍長官は、重慶政府は米国飛行機二百台購入の手続きをした旨を発表した。

同海軍長官は1941(昭和十六年)五月には中立法に反対の旨を表明した。

その翌日にはスチムソン陸軍長官も同様の声明をした。

 このような情勢においては、支那事変の迅速解決をいくら日本が望んでも無理です。日本はしかたなしに、仏印から支那に圧力をかけ、米国と蒋介石の分断を図ったのでした。

 繰り返しますが、アジアへの進出が遅れた米国は、かなりあせっていました。米西戦争によりスペインをだまし討ちにしてフィリピンを手に入れたのもそうです。あとは、日本を戦争に引きずり込み、アジアへの覇権を望みました。結果的には、共産主義の総本山モスクワコミンテルンであるソ連とその手先である毛沢東に共産主義を持ち込まれうまく行きませんでしたが。

 今、学校の教科書では日中戦争となっているそうですね。正しくありません。支那事変です。中立法があった、米国は、戦争としてしまうと、大儀がたたないので、あくまでも、事変としていました。太平洋戦争という言葉もありませんでした。

 このふたつをとるだけでも、戦後の教育が正しい歴史を教えていないことがわかります。ましてや、この供述書を読むと、侵略戦争でないことなど明白です。

日本人は早く目を覚ましましょう

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このページは、宝徳 健が2025年9月26日 00:23に書いたブログ記事です。

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