大東亜戦争の真実(皇紀弐千六百八十五年 令和七年(2025年)八月二十八日 木曜日)3

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お天道様、今日も苦しみを楽しみに変えながら十三ヶ条を達成します

日中に精神が弛緩したらもう一度「般若心経」「教育勅語」「大祓詞」を読みます

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我が国の 立場は今は ディグニティ それを忘れて 謝るばかり

  平成二十二年(2010年)八月二十三日にこのブログに書いた記事を宝徳が編集改編しています。

  私が「大東亜戦争は侵略戦争ではない」というと、いろいろな反応がみられます。顔をしかめる人、「え~っ」と思う人・・・。


 もうその時点で、我が国の悲劇が・・・。戦後の教育がいかに誤っていたか・・・。不幸です。今の日本は、左翼がはびこり、国の崩壊の危機にあった、1980年代の英国にそっくりです。もう英国はだめではないかと言われていました。そこにサッチャーが登場して、左翼のあのネチネチした、いやらしいやり方を見事に排除して、英国を再生しました。今の日本にもサッチャーが必要です。
 

 今、我が日本を救えるのは高市早苗氏しかいないでしょう。でも、支那共産党が信じられないぐらい入り込んで、支那共産とに逆らえなくなってしまった、政治・官僚・ブラックメディアにはどうしようもなくなっています。むしろ、これでいいのだと思っている節があります。つまりもう、我が日本は支那共産党に牛耳られている状態です、彼らは、高市早苗氏が総理になるのをなんとでも阻止したい。今彼女に総理になられるのを一番恐れているのは支那共産党です。


 野党にも支那共産党は入り込んでいます。立憲共産党なんでまさにそうです。だから表立って自民党に反対できません。内閣不信任案も出せません、野田という代表は、かつて悪夢の民主党が政権を取るまめに「政権交代に大義あり」という本を出しました。その中に書いてある政策を実際に政権をとった後には何もやり前んでした。ああ、一つだけしかやりませんでした。本の中ではあれだけ否定していた消費税の増税です。 立憲共産党って、もともとは社会党だったんですよ(社会党って、みなさん覚えていますか?)。 非武装中立論というおよそ信じられないことを唱えている党だったんです。


 国民民主も経済政策はいいのですが、彼らは根本的に闇深い公明党と同じ考えをします。参政党? 馬脚を表してきました。もし、彼らが国民を裏切ったらもう国民は政治を絶対に信じなくなります。


 もう一度言います。高市早苗です。彼女の著作「日本の経済安全保障」「美しく、強く、成長する国へ」は是非、是非、お読みください。



 さて、「東條英機宣誓供述書」からです。近衛内閣時代に、日本は重要なふたつの国策を決めます。「基本国策要綱」と「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」です。

 どちらも、支那事変をはじめとした、外交関係を整理したいという内容ですが、英米がそれを許しません。英米はどんどん日本を戦争に追い込んでいったのです。これだけを見ても、侵略戦争ではないことは明白ですね。

 東京裁判が成り立たなくなるため、マッカーサーが発禁処分にしたこの本をお楽しみ下さい。

 今日は、昨日の続きです。「世界情勢の推移に伴う時局処理要綱」のBをそのまま抜粋します

 

(B)日米国交調整
 全員は皆、提携(独伊との)が、日米関係に及ぼす影響を懸念しておりました。近衛総理は天皇陛下の御平生より米英との国交を厚くすべしとの御考を了知しておりましたから、この点については特に懸念しておられました。すなわち閣僚は皆支那事変の解決には英米との良好関係を必要とすることを強く感じておりました。ただワシントン会議以来の米英の非友誼的態度の顕然たるにかんがみ右両者にたいしては毅然たる態度を採るほかなき旨松岡外相より強く提唱せられました。松岡氏の主張はもし対米戦が起こるならばそれは世界の破滅である。したがってこれは極力回避せねばならぬといっております。それがためには日米の国交を改善する必要があるがそれにはわが方は毅然たる態度をとるほかないというのであります。会議では具体案については外相に信頼するということになりました。

 明日は、Cを紹介します。

  繰り返してしつこいかもしれませんが、日本人はもう目を覚ましましょう。あの大東亜戦争は侵略戦争ではありません。

 日本は東京裁判を受け入れて独立したのではありません。サンフランシスコ講和条約で尊厳(ディグニティ)をもって世界の外交に再登場しました。これを言うと都合の悪い国ばかりなので政治家はこれを言いません。みんな東京裁判を受け入れてと言っています。

 講和条約や平和条約によって、日本は、国際社会に確固たる地位を得ています。講和条約や平和条約は、それまでの経緯を清算する条約です。補償問題はありません。過去を謝る必要もありません。

 そのことを国民レベルで勉強していないから、あのかつて素晴らし安倍政権を、国民、マスコミ、与野党みんなで潰し、不埒でおろかな民主党に政権をとらせてしまいました。国民の責任です。

 岸内閣時代の日米安保改定のときに、大反対運動が起きました。学生運動もそのひとつです。おかげで岸内閣は退陣しました。でも、あの時、反対している国民で、日米安保条約を読んでいる人は1割もいなかったそうです。すべて左翼とマスコミに煽動された衆愚だったのです。あの時、岸内閣が続いていたら、日本の再軍備はなされたかもしれません。

 国民が勉強をしないと、どんなすばらしい政治家が出てきてもだめです。政治家が不勉強な国民に合わせて政治をすると、情けない政治しか出来ません。すべては主権者である国民の責任です。ただしいことを勉強しましょう。

誰が正しいかではなく、何が正しいかです。

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このページは、宝徳 健が2025年8月28日 02:23に書いたブログ記事です。

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